【50ヵ月の運用実績を公開】楽天証券でidecoを運用した結果は?

「楽天証券のidecoの資産推移」楽天証券より アイキャッチ

【50ヵ月の運用実績を公開】楽天証券でidecoを運用した結果は?

この記事のポイント
  • 2023年4月時点の投資累計額は596,910円、時価評価額は782,618円、運用利回りは+7.49%。
  • 移管時の時価評価額が投資累計額として処理されたこと、コロナショック時に債券投資を増やしたこと、掛金額を最低額にしており楽天証券以外の手数料の負担(毎月3.42%)が大きいことから、資産額・運用利回りともに思うように伸びていません。
  • 自分で運用した方が利回りが良いので掛金の額は増やさないかもしれませんが、運用方法はリスクを積極的に負う方針に変更する予定です。

楽天証券でidecoを運用した結果…

「楽天証券のidecoの運用状況」楽天証券より

「楽天証券のidecoの運用状況」楽天証券より

退職後の2018年8月に楽天証券へiDeCo(個人型確定拠出年金)を移管しました。以降はずっと楽天証券で運用しており、2023年4月時点の投資累計額は596,910円、時価評価額は782,618円、運用利回りは+7.49%となっています。

資産の構成比は三井住友・DC外国リートインデックスファンドが41%、たわらノーロード先進国株式が31%、たわらノーロード日経225が19%、たわらノーロード先進国債券・三井住友・DCつみたてNISA・日本株インデックスファンド・みずほUSハイイールドファンド<DC年金>・たわらノーロード先進国債券<為替ヘッジあり>がそれぞれ2%ずつの構成となっています。構成比の高い外国リートや先進国株式はもともと掛金の配分割合が高く、運用成績も優れているため、資産額が大きく膨らんでいます。他方、債券系の商品に関してはコロナショック時の緊急避難先として拠出した経緯があるので、構成比が低くなっています。

MEMO
運用利回りがかなり低くなっていますが、①これは移管時に投資累計額がリセット(会社員勤め時の時価評価額が投資累計額として処理)されたこと、②コロナショック時に掛金の配分を変更していた(債券系の商品の配分割合を大きくした)ことが原因だと思われます。今後の運用方針については後述します。

idecoの資産額の推移

「楽天証券のidecoの資産推移」楽天証券より

「楽天証券のidecoの資産推移(50ヵ月のデータしか表示されないため、2019年3月~2023年4月までのデータ)」楽天証券より

資産の推移は上の画像のようになっています。コロナショックで保有資産の評価額が下がったこともあり、2020年3月前後は投資元本割れを起こしていますが、それ以外の月は常に評価益を抱えている状態です。

ただし、掛金を最低額(5,000円/月)に設定していたため、楽天証券以外の手数料(国民年金基金連合会105円/月と信託銀行66円/月の合計171円/月。拠出金額に対して3.42%の手数料がかかる)の負担が大きく、資産額と運用利回りが思うように伸びていません。自分で運用(年20~30%で運用)していた方が利回りが良いので掛金の額は増やさないかもしれませんが、運用方法はリスクを積極的に負う方針に変更しようと思います。

idecoの今後の運用方針

「idecoの掛金の配分状況」楽天証券より

「idecoの掛金の配分状況」楽天証券より

idecoの今後の運用方針についてですが、毎月の掛け金のうち、たわらノーロード先進国株式へ35%、三井住友・DC外国リートインデックスファンドへ35%、みずほUSハイイールドファンド<DC年金>へ15%、三井住友・DCつみたてNISA・日本株インデックスファンドへ10%、たわらノーロード日経225へ5%拠出していきます。

運用方針としては、①個人で運用している資産のほとんどが日本株となっている、②海外の方が高い運用利回りを期待できることから、海外資産への配分を高めています。また、米中対立の激化やそれに伴う新興国の政治情勢の不安定化が予想されるので、海外資産の大部分を先進国投資にまわす予定にしています。

「株式投資の投資機関と平均リターンの散らばり方(1950年~2013年)」ウォール街のランダムウォーカーより

「株式投資の投資機関と平均リターンの散らばり方(1950年~2013年)」ウォール街のランダムウォーカーより

さらに、上の画像を見ればわかるように、基本的にリスクの高い金融資産であっても、長期投資を行うことで正のリターンを生み出しやすくなると考えています。コロナショック時に債券型の商品を増やして運用利回りを低下させた反省もあるので、何があっても上記の資産配分を遵守し、継続して運用するつもりです。

MEMO
なお、リバランス(例えば、株式が値上がりして構成比が大きくなりすぎた場合に増えた分だけ株式を売却。その売却益を元手に他の資産を購入することで、全体の資産構成比を一定に保つこと)については、株式相場のパフォーマンスが良い毎年12~1月に実施しようと考えています。

中国の政治・経済情勢を考えると、今後の投資環境は複雑なものになりそうです。しかし、世界的に見ると人口増加はしばらく続くので、長期的な視点に立ってゆっくりと運用していきたいと思います。

【上の画像はこちらの本から引用しています。長期分散投資の重要性が学べるので、ぜひご一読ください!】


 

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